2025年7月10日
前回のコラムでは、Power BIのレポート機能を使ってグラフとテーブルを作成する方法についてご紹介しました。 今回は、第1回のコラムでも取り扱った「データのリレーション設定」について、深掘りしていきます。 前回は1つのデータをもとに可視化する方法を扱っていましたが、実務では複数のデータを組み合わせて分析する場面がほとんどです。例えば「業務実績」と「担当者一覧」、「売上データ」と「商品情報」など、…
2025年7月10日
「顧客が増え続ける」科学 デジタル時代のマーケティング新定跡を読みました。著者の西井さんの書籍をすべて拝読しているので今回も手に取りました。 売った後の顧客との関係性をどう構築していくかに重点をあて解説している本でとても参考になりました。以下個人的に特に参考になった箇所を紹介します。 あるプロセスの前後の顧客にヒアリング 第5章では、カスタマーライフサイクル全体を通じた施策設計の具体例が紹介されて…
2025年7月10日
「見える化」とは、数値や情報をグラフやチャートに変換し、現状を即座に把握・共有できる状態を指します。意思決定の迅速化や業務改善の基盤として、多くの企業で導入が進んでいます。本記事では、見える化の目的やメリット、具体的な活用例から、ツール選定のポイントまで解説します。 なぜ見える化が重要なのか 企業活動においては膨大なデータが日々生み出されますが、数値の羅列を見ているだけでは全体の状況やボトルネック…
2025年7月9日
Webサイトの改善や施策の振り返りのためには、アクセス解析レポートの作成が欠かせません。ユーザーの行動データを見える化し、社内やクライアントと共有することで、納得感のある改善提案や、根拠ある意思決定ができるようになります。本記事では、GA4（Googleアナリティクス4）によるアクセス解析レポートの基本から、Looker StudioやPower BIなどのBIツールを活用した実践的なレポート作成…
2025年7月9日
「ChatGPT」をはじめとする生成AIの話題が尽きない昨今、「自分の仕事にも使えるのだろうか？」「周りの会社はどのくらい活用しているんだろう？」と感じている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回、サイトエンジンでは153人のビジネスパーソンを対象に「生成AIの活用状況」に関するアンケート調査を実施しました。 全体の結果だけでなく、今回は特に「業界」や「職種」によって活用状況にどのような違いが…
2025年7月8日
BIツールは、膨大なデータを基にした意思決定を支援する重要な存在です。しかし、目的を明確にしないまま「なんとなく導入」してしまうと、活用されずに終わるケースも少なくありません。また、社内に合わないツールを選んでしまうと、コストばかりが膨らみ、現場の混乱を招くおそれもあります。この記事では、BIツール選定時に押さえるべき基準を整理し、失敗を防ぐための視点を提供します。さらに、具体的なBIツールもいく…
2025年7月8日
広告運用の成果を正確に、説得力をもって伝えるためには、分かりやすく効率的な広告レポートの作成が不可欠です。近年はExcelやスプレッドシートだけでなく、BIツールを活用したレポート作成が主流となっています。本記事では、広告レポートの作り方や活用法、BIツールを活用した広告レポート作成のポイントやそのメリットについて解説します。 広告レポートの目的 広告レポートとは、広告施策の成果や運用状況を定量的…
2025年7月3日
こんにちは。サイトエンジンの橋本です。弊社でやっているAIの活用研修で、特に評判がいいMCP（Model Context Protocol）について紹介したいと思います。MCPって便利そう！と思って調べてみたらやたらとコードの説明ばかり出てきてあきらめました…という方の為に簡単に使える方法を紹介します。Claude有料版にある「integration」という機能なのですが、あっという間にMCPを使…
2025年7月3日
“エフェクチュアル・シフト: 不確実性に企業家的機会を見いだすマーケティングの探求（栗木 契 著)”を日本マーケティング学会が主催している「日本マーケティング本 大賞2025」にノミネートされていたことがきっかけで読みました。 “エフェクチュエーション 優れた起業家が実践する「5つの原則」（吉田 満梨, 中村 龍太 (著)）”という成功した起業家たち…
2025年7月2日
「この機能の使い方は誰に聞けばいいんだろう」と悩みながら作業を止めた経験はありませんか。そんな日常的な課題を解決する生成AIが、企業の人材育成を根本から変えようとしています。 日本企業が直面している人材環境は、過去に例のない厳しさです。少子高齢化による労働力不足に加え、デジタル庁の重点計画（2025年6月閣議決定）が示すように、政府は2030年までの包括的なデジタル人材育成を戦略として位置づけてい…
